Case Study
若手の早期離職の背景を探る組織診断
製造業・従業員220名 ／ 2025年11月〜2026年3月
- 68%サーベイの回答率
- 3部署ヒアリング実施
- 5件着手した改善項目
ご相談時の課題
入社3年以内の離職が年に6〜8名続き、退職面談では「一身上の都合」とだけ書かれていました。人事は原因を掴めず、管理職の指導が強いのではという憶測が広がっていました。
取り組んだこと
- 経営層・人事と2回の打合せを行い、「若手が相談できる相手の有無」を中心に設問35問を設計
- 匿名性のため、回答は外部の専用経路から集め、5名未満の区分は統合して集計
- 工場・営業・管理の3部署で、入社5年以内の社員を対象に各6名のヒアリングを実施
- 結果報告会を経営層向けと管理職向けに分け、責める表現を避けた資料で説明
結果
- 問題は特定の管理職ではなく、配属後3か月の「誰に聞くか」が決まっていないことだと判明
- 配属後の相談役を一人決める運用を開始し、翌期の採用面談の説明にも反映
数字だけでは決めつけていた原因が、ヒアリングの言葉で全く別のものだと分かりました。管理職への報告が責める形でなかったことが、その後の協力につながりました。
※ 数字は当社で把握している範囲の目安であり、成果をお約束するものではありません。